大原孝治の経営方針はさらなる高みを見据えている

私たちの生活におなじみになりつつあるドン・キホーテですが、そのドン・キホーテを束ねるドンキホーテホールディングスの大原孝治社長は、さらなる高みを目指した経営方針を次々と打ち出していきます。その中の一つが、大手国内スーパーの買収計画です。2018年8月13日、小売り世界最大手のアメリカの企業が、日本国内で運営する大型スーパーの経営から撤退し、売却するのではないかと報じられました。

それにいち早く反応したのが大原孝治社長です。大原社長は、その売却報道が本当であれば興味があるとの見解を示しました。大原社長は、そのスーパーの多くの店舗の設備などの古さなどという点に懸念を示しましたが、立地面で非常に優れている店舗も多いとして、メリットとデメリットを天秤にかけ、細かな部分まで精査をして判断をしたいという方針を示しました。通常ならば、ドン・キホーテは日本全国・あるいは海外に400以上の店舗がすでに存在するため、そのような買収に関しては慎重な姿勢になると考える人が多いでしょう。しかし、これから大原孝治は経営戦略を国内外に向けてさらに有利にするため、常識にとらわれない選択をしました。その背景には、これまでドンキホーテホールディングスは既存の小売り業界ではできなかったことを次々と成功させてきたという自負があるためです。そうした自負と、物事を冷静に、確かに見る力が同時に備わっているからこそできる大胆な経営方針をとるドンキホーテホールディングスと大原孝治社長の行動から目が離せません。